本記事では、耐震住宅を建てる際に押さえておきたいポイントについて解説します。地震に強い家を建てる重要性も一緒に取り上げるため、これから新しく家を建てる予定がある方はぜひ最後まで読んでください。

 

 

【この記事で分かること】

• 耐震等級の違い
• 構造計画の重要さ
• 水害対策の重要さ

 

 

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みなさんも知ってのとおり、日本は世界屈指の地震大国です。2024年1月にも能登半島地震が発生し、多くの方が地震に対する備えの重要性を再認識したでしょう。

昨今はさまざまな地震対策が登場していますが、やはり現在でも重視されているのが家の耐震性です。しかし、いざ家を建てるにあたって、地震に強い家をつくるためにはどうすればよいかわからないという方も少なくありません。

 

そこで本記事では、耐震住宅を建てる方向けに、地震に強い家をつくるためのポイントを解説します。初めて家を建てる予定の方はもちろん、住宅購入経験者にとっても有益な情報を紹介するため、ぜひ参考にしてくださいね！

 

 

地震に強い家の重要性

 

家を建てるにあたって、防犯や生活動線なども重要なポイントですが、必ず耐震性にもこだわりましょう。

耐震性とは、読んで字のごとく地震が発生したときの揺れに耐えられる度合いのことです。耐震性が高い住宅であれば、強い地震の揺れにさらされても倒壊したり、破損したりする確率が下がります。

もちろん耐震性を高めればそれだけ工事費用がかかるため、耐震基準ギリギリの家を建てて予算を削減しようとする方もいますが、大きな地震が発生した際に倒壊する可能性が高いです。

2016年に発生した熊本地震の場合、およそ50％の確率で更地になるか建て替えられており、継続して住めなくなった住宅のなかには、耐震基準を満たしていた建物も含まれています。

家は生活の拠点であり、大切な資産です。家を失わないためにも、耐震性は必ず確保しましょう。

 

 

 

 

 

 

地震に強い家をつくるためのポイント

 

　地震に強い家は、複数の要素が揃うことで初めて実現できます。では、具体的にそのような点が家づくりにおいて重要なのでしょうか。

ここでは、地震に負けない家をつくるためのポイントを順番に紹介します。これから家づくりを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

 

 

耐震等級1～3の違いを理解する

耐震等級とは、住宅品質確保促進法に沿って制定された地震に対する建物の強さ、つまり耐震性を表す指標です。耐震性能は等級1から等級3まで3段階で評価され、等級の数字が大きいほど耐震性が高くなります。

耐震基準と混同されやすいですが、耐震基準は住宅の耐震性能を表す最低基準として、耐震等級の基盤になったものです。そのため、各住宅の性能を評価する際に使用されるのはあくまで耐震等級になります。

それぞれの等級の詳しい内容は、以下のとおりです。

 

耐震等級1

耐震等級1とは、建築基準法で定められている最低限の耐震性能を満たす水準です。新耐震基準と呼ばれており、一般的な戸建て住宅は基本的に耐震等級1を満たすように建てられています。

数百年に1度発生する震度6強〜7に相当する大地震に対して倒壊や崩壊の危険がないとされており、これは2024年に能登半島で発生した地震にも耐えられるレベルの強度です。また、数十年に1度発生する震度5程度の地震に対しても、建物の損傷防止に効果があるとされています。

ただし、震度6強〜7の地震が発生しても建物は倒壊しませんが、損傷を受ける可能性がある点は覚えておきましょう。損傷の程度によっては補修が必要になるため、あまり過信しないようにしてください。

 

耐震等級2

耐震等級2とは、耐震等級1で想定されている地震の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊しない耐震性能を備えた建物、および水準のことです。災害が発生した際に避難所として利用される学校や病院などの施設は、基本的に耐震等級2の条件を満たしています。

そして、耐震等級2は長く良好な状態で住み続けられる住宅性能を備えた建物、長期優良物件の必須条件です。長期優良物件に認定されると、長期間安全に暮らせるだけでなく税の特例措置を受けられる、住宅ローンの金利を下げられるなどのメリットが享受できます。

このように、人が暮らす建物として十分な強度を備えているように思えますが、2016年に発生した熊本地震では耐震等級2の住宅も倒壊しているため、残念ながら絶対に安全というわけではありません。それでも、一般的な建物としてはかなり高い強度を有しているといえるでしょう。

 

耐震等級3

耐震等級のなかで、最も高い水準が耐震等級3です。耐震等級3の建物は、耐震等級1の1.5倍以上の地震が発生しても軽微な修繕を行えば生活が続けられるレベルの強固さを誇ります。

消防署や警察署、災害対策本部などの建物が該当し、最も厳しいチェックが実施されるため耐震等級3の建物が地震で倒壊するのはかなりレアケースです。2016年に発生した熊本地震は、震度7の地震が2度発生した非常に珍しい災害でしたが、現地の耐震等級3の建物は1棟も倒壊しませんでした。

また、地震に対して強いだけでなく、耐震等級3の認定を受けると地震保険の料金が割引され、保険料が安くなる点も利点といえます。

ただし、耐震等級3レベルの住宅を建てようとすると、全体の建築コストが上昇するのがデメリットです。間取りの自由度も下がるため、理想の家を建てられない可能性がある点も覚えておきましょう。

 

 

構造計算の重要性を認識する

耐震等級は住宅の強度の指標になる要素ですが、耐震等級に問題がないから自分の家は大丈夫と短絡的に考えるのは危険です。住宅の耐震性において、耐震等級のみならず構造計算も重要な要素といえます。

ここでは、構造計算とは何か、またその重要性について解説するため、ひとつずつ順番にチェックしていきましょう。

 

構造計算とは

構造計算とは、建物にかかる力とその安全性を確認するための計算のことです。

家にかかる荷重は、大きく水平荷重と鉛直荷重の2種類があります。まず水平荷重とは、地震力や風圧力など横軸に受ける荷重です。

鉛直荷重とは、積雪荷重・建物そのものの重さである固定荷重・人や家具といった上に乗るものの重さである積載荷重など、重力と同じく縦軸に受ける荷重を指します。

これらをすべて数値化し計算すれば、建物がどう変形し、どう応力が生まれるか明確にすることが可能です。

構造計算の方法として、許容応力度等計算と限界耐力計算の2種類が挙げられます。許容応力度等計算は建築物に使用する部材に生じる力を計算する１次設計と、地震力によって生じる変形量を計算する２次設計とを合わせた総称です。

一方の限界耐力計算は、許容応力度等計算に対して、詳細な計算をすることによって、変形量を直接求める計算方法になります。

 

仕様規定や性能表示計算との違い

仕様規定とは、壁量計算や四分割法簡易、N値計算などを建築基準法に則って計算するものです。壁量計算は、建物にかかる地震力、風圧力に対して必要な壁量を満たしているか確認するための計算方式になります。

四分割法は建物の各階における東西南北方向の長さを四等分し、その側端部分にある壁量の充足率とバランスをチェックするのが目的の調査方法です。

そしてN値計算は、引張耐力がその部分の必要耐力以上であるかを簡易的に計算する方法になります。比較的簡易な調査のため、安全性が必ず確保できるとは限りません。

性能表示計算は、必要耐力壁量の計算やN値計算に加え、水平構面と横架材接合部の倍率の検証をして建物の耐震性を評価するものです。こちらは耐震等級品格法に則って計算するのですが、調査結果は仕様規定よりは正確のため、中程度の安全性を確保できます。

 

構造計算の重要性

構造計算の目的は、地震や台風などの災害でも倒壊しない安全な建物を建てることにあります。構造計算の重要性が建築業界で認識されるようになったのは、すでに記事内で何度も取り上げている2016年に発生した熊本地震がきっかけです。

熊本地震は、震度７以上の地震が2回発生した、余震が本震よりも大きかったなど、異例の事態が立て続けに発生した災害でしたが、建築業界にも大きな衝撃を与えた災害でもありました。それは、耐震等級２の木造住宅が多数倒壊したためです。

これらの木造住宅は構造計算ではなく、壁量計算で建築されたという共通点がありました。壁量計算は仕様規定に分類される簡易な調査方法であり、構造計算とは耐震性を示す性能に差があります。そのため、熊本地震以来構造計算が重要視されるようになったのです。

 

 

繰り返し起こる地震への耐性が必要となる

東日本大震災や熊本地震、そして能登半島地震では本震が終わったあとも大きな余震が何度も続きました。家は地震が繰り返し発生すると、耐久度が下がります。そのため、複数回地震が発生しても崩壊しない家でない限り、継続して暮らせません。

熊本地震を例に挙げると、地震発生から2年後の熊本県益城町の木造住宅は53％が建て替え、または更地になっています。これは家の補修ができたとしても地震によるダメージが大きく、震度3クラスの地震でも倒壊するリスクが残るためです。

繰り返される地震に強い住宅を建てたい場合は、コーチパネルをおすすめします。パネル工法とも呼ばれており、面材、断熱材、間柱、そして枠材が一体化しているのが特徴です。パネルの面全体で力を支え、かつ力を分散させるため、震度7に相当する揺れを複数回受けてもほとんど損傷しません。

 

 

水に関する対策の重要性を認識する

地震に強い家をつくるにあたって、水の対策も必須です。地震に強い素材を使っても、大雨や洪水による浸水や、夏場の湿気が原因で発生する結露によって耐久性が落ちるケースは少なくありません。

塗料を使用して防水性を高める、水に強い素材を選ぶなどの方法もありますが、雨水はともかく、水蒸気をコントロールして侵入を拒むのは不可能です。そのため、水分が入っても抜けやすいような構造にするのが有効な対策になるでしょう。

水に強い家を建てる場合、おすすめなのはWB工法です。2つの空気層と形状記憶式自動開閉装置を利用し、夏と冬で自動的に空気の流れを切り替える仕組みになっています。湿気や熱気が屋内にこもらないため、家の基礎や建材が劣化しにくいです。

 

耐久性に優れ、湿気やカビに強く、冬は暖かく夏は涼しいWB工法の家をご存じでしょうか。こちらの記事では、日本における家づくりの問題点を踏まえ、WB工法について解説しています。

 

 

まとめ

地震に強い家を建てるためには、さまざまなポイントを押さえる必要があります。近年は大きな地震も頻繁に発生しているため、過去から学んで後悔のない家づくりをしましょう。

耐震住宅を建てるにあたって、重要なのは住宅会社、およびハウスメーカー選びです。地震対策のノウハウが豊富な会社なら、安心して仕事を任せられるでしょう。

平松建築は、家の寿命と価値を高める高品質な住宅性能を備えた家づくりを行っています。真壁パネル工法を採用した高耐震な家づくりに定評があり、初めて家を建てる方も安心です。興味を持った方は、ぜひ公式サイトから問い合わせてくださいね！